Fortis Vishing Training
ビッシング（Vishing）訓練
電話を使ったフィッシング攻撃から組織を守る実践型トレーニング
ボイスフィッシングへの備え
現代の日本企業にとって、フィッシングメール訓練は一般化しましたが、電話口の攻撃＝ボイスフィッシングに対する効果的な訓練が実施できていません。そのような中で、電話による攻撃が急増し、日本企業もその被害に遭うリスクは高まっています。
FVT（Fortis Vishing Training）は「電話」という日常業務に潜むリスクについて、社内外のハレーションリスクを徹底的に抑えた上で、安全かつ効果的にVishing訓練が実施でき、社員のビッシング耐性を強化する唯一無二のソリューションです。
28億円
警察庁
読売新聞の取材によれば、2024/11
〜2025/4末までにボイスフィッシングによる被害が顕著
読売新聞「中小企業狙うボイスフィッシング」
+442%
CrowdStrike
2024年後半、生成AIによる音声クローンを含むボイスフィッシング攻撃が急増
CrowdStrike「2025 Global Threat Report」
30%
Hoxhunt
約30%の組織が、役員等のなりすましを含むボイスフィッシング攻撃を経験
Hoxhunt「Phishing Trends Report 2025」
Fortis Vishing Training とは？
電話を使ったボイスフィッシングの実践的訓練で、社員が“安全に体験”し、対応力を強化する類例のない訓練です。さらに、AI音声やメール攻撃（いずれもオプション）を組み合わせることで、多段攻撃まで疑似的に再現可能です。
安全・安心の実施体制
クライアント様が安心して導入できる体制を徹底しています。
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ボイスフィッシングの架電担当者は、弊社認定オペレーター（自社クリアランス取得済）のみを起用
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認証情報などの機密情報は実際に取得せず、取得可能性が高まった段階で訓練であることを告知（※）
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訓練対象者に訓練であることを必ず開示、心理的フォローも実施
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個人の評価ではなく、部門単位の評価（※）
※クライアント様のご要望に応じ実施・評価方法はカスタマイズ可能
得られる効果
国内で類例のないボイスフィッシング専門の訓練により、これまで中々訓練できなかった脅威に対抗することができます。
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これまでできなかったボイスフィッシングに関する訓練による体験型教育の高い効果
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ボイスフィッシングへの耐性が数値で可視化され、効果的な教育を実現
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騙されにくい行動習慣の定着
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組織のセキュリティ意識の強化
料金プラン
製造メーカー様
（受付業務担当者向け）
「受付が狙われるリスクを体感」
普段は受付電話を受ける立場なので、社内の様々な部署からの問い合わせに似せた訓練電話は非常にリアルでした。訓練の後は、業務フローにて 「必ず折り返し確認をとる」 という新ルールを設けるなど、具体的な改善につなげられました。
お客様の声
大手サービス企業様
（コールセンター向け）
「訓練によって課題が明確に」
日々数千件規模の問い合わせを受けるコールセンターは、攻撃者にとって最も狙いやすい入口です。今回のトライアルで、オペレーターの意識が劇的に変化したことに加え、応対傾向を数値化することで、報告率の低さや対応のバラつきといった課題が明確になりました。
インフラ関連企業様
（保守・運用担当者向け）
「訓練結果を受け雰囲気が一変」
保守運用チームは現場対応で忙しく、電話での問い合わせに即答してしまうことが多い状況でした。 訓練では「システム障害対応」を装ったシナリオがあり、訓練でその脆弱性が明るみになりました。その経験から、運用面の見直しについて検討を始めたほか、現場の意識が格段に向上しました。
よくあるご質問
Q.訓練対象者には事前通知が必要ですか？
A.不要です。訓練後に「訓練である旨」を開示します。
Q.個人が評価されるのですか？
A.いいえ。個人を責めず、部門単位で傾向を分析します。
Q.在宅勤務社員も対象にできますか？
A.はい。会社支給スマホや固定電話に発信可能です。
Q.AI音声やメール攻撃の連動は必須ですか？
A.リアルシミュレーションとして推奨しますが、あくまでオプション扱いです。まずは電話訓練が基本です。
Q. ダッシュボードなど専用システムの導入は必要ですか？
A. 必要ありません。このVishing訓練は、あくまで「電話実施＋PPTX/CSVレポート納品」というシンプルな形式です。既にご利用中の標的型メール訓練や教育ツールと統合しやすいよう、専用のプラットフォーム導入は不要です。
Q.安全に訓練できますか？
A.はい。人事・労務に強い弁護士による法的監修に加え、クライアント様におけるハレーションリスクを徹底的に防ぐ手立てを講じています。
まずはお気軽にお問い合わせください。
メール、電話でも受け付けております。